私自身もまだ運用歴が浅いこともあって、同じく資産運用の日が浅い人やこれから始めたい人向けの内容です。
まず目の前に大きな下落、もっとはっきりした言い方をするなら株の暴落がありうるかはなんとも言えません。誰もがやばい！と思った時には既に大きく下がってると思います。今は不透明感のある中、株価の上げ下げを繰り返す展開が続いています。
ではそこでどの様に対処すべきか、想定されるケース別に考えてみます。
まだ資産運用、株式投資の日が浅くほとんどプラスが無い状態。
売っていいと思います。気持ちの問題だと思います。心配であれば一旦、全部売却しても。ただここで資産運用、お金の運用を終了させる人はともかくとして、一旦売却した後、また買い直そうと言う人は購入時の手数料を確認を。
株、米国株はそこまで大きく無いと思いますし、ノーロードの投資信託やETFであれば、こちらも同様。一方、アクティブファンドの投資信託については購入時の手数料が3％前後あるものもありますので、いずれ買い直すシナリオで考えるなら手数料を大まかに把握しておいた方がいいと思います。
あとNISAで購入した人は、売却する場合はNISAの可能額の枠を潰すことになるので、その点も含めて検討を。
資産運用、株式投資で＋10％超のリターンが得られている状態
※＋10％は適当な数字です。明確な基準はありません。
年初に日経平均連動の投資信託やETFを買った人、個別株を買った人、他一部の投資信託を買った人は短期でも10％超のリターンが得られているかと思います。
この場合は解約時に売却益にかかる税金について検討を。+10万円分のリターンがあったなら、20％、約2万円が差し引かれて換金となります。もし売却して再度買い直すも株価や投資信託の基準価額が大きく下落しなかった場合（みんなが不安視していた暴落も結局無かった場合）、実質的にプラス分の2割が目減りしていることになります。
とは言え、売らなかった人と売って同じ値で買い直した人とで、2割の差がはっきり出るわけではありません。半年後に２人が売却するのであれば、最初に売らなかった人の徴収分が多くなるだけです（いずれにしても売却時にプラスがあればそこから２割引かれます。）
ただ売買を繰り返し、都度都度、税金を徴収されるより、出来るだけ長い期間投資に充てて、最後に清算した方が、得られるリターンも大きいと思います。手数料もかさみますし。
投資信託、外国株・債券へ投資中の方への注意点
恐らく大抵の投資信託が売却の申込み時より２営業日後の基準価額を元に換金となるかと思います。例えば夜間～朝方にかけて、米国株式市場で5％の大きな下落があり、その次の日の朝にそれに気付き解約申し込みをしても、適用される基準価額は次の次の日の株価を反映したものになります。 ※国内の株式・債券型投資信託であれば当日中に売却時の基準価額が決まると思います。
これは投資信託を保有する方にとっては、マイナス点です。慌てて売却しても更に下げ進んでいる可能性があります。ある日、突然慌てて決断を迫られると言うことが無い用、先にこうなったらこう対処する、とシナリオを立てて置いてもいいと思います。
私は2013年頃より資産運用を始めていますが、2014年の１年間の間にもアメリカのイラク介入や、国債のデフォルト騒動、エボラ感染者と思い返せばあの時は下げたなと思うことが何度か。過去のそう言った下げ相場も結局すぐに戻したから今回も大丈夫！・・・となるかは何とも。
本記事執筆時点では、米国株で資産運用中の私は大半の株式を残す予定。短期的に下げても乗り越えてくれるのではとの期待から。
ちなみに私はマネックス証券で口座開設しています。マネックス証券はMarketHack広瀬さんのオンラインセミナーがあったり、米国株に関する情報も多いのでお勧め。今回は既に口座を持っている人が今後どう対応するかについて書きましたが、逆に今から参戦する人にとってはチャンス到来の可能性も。 口座開設を急ぎたい方は上のバナーから！
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